※このニュースはWCL会員様向けのうち、１本分を抜粋、再編集して配信しております。
ブロックチェーンの用途は暗号資産だけに留まらない
「ブロックチェーン」という言葉を使えば、暗号資産（仮想通貨）やメタバース、ウェブ3など、ニュースでよく聞かれるいくつかの話題へと移っていく可能性が高いが、テクノロジーに関する議論においては、理論的で次世代のテクノロジートレンドが中心的な話題になりがちだ。
ブロックチェーンは投資家に対して、暗号資産やNFT（ノン・ファンジブル・トークン）などのまったく新しい資産クラスを生み出してきた。そしてこれからも、メタバースやウェブ3などの漠然としたコンセプトを基盤とした次世代のイノベーションを支えていくだろう。
しかし、ブロックチェーンの真の力はまず、もっと一般的な分野で感じられるだろうと、ブロックアップス（BlockApps）のCEO、キエラン・ジェームズ-ルービン（Kieran James-Lubin）氏は考えている。
ブロックアップスは、ビジネスにおいてより効率的でより安全なプロセスを実現するために、ブロックチェーンテクノロジーを実世界で配備することに特化したテック企業で、信頼や透明性の欠如した取引に目を光らせている点からも将来的なおおいなる期待を否めないところだ。
本日のニュースに対する考察
筆者はブロックチェーン技術は実に様々なサービスに応用できると思っています。
例えば、商品一つ一つのデータをプロックチェーン化し、データとして管理するとか。
ブロックチェーン技術が組み込まれたIDチップみたいなものを商品に埋め込んであり、それを利用することで、商品を購入すると販売者と購入者で所有者の移動になり、それが売買履歴としてデータに残る。
そのデータはスマホのアプリ上で全て管理ができ、友人などにプレゼントする場合も友人間で所有者の移動を行う。
逆に所有者の移動が正式に行われていなければ、各店にあるゲートで盗難のブザーが鳴り響いたり、ネットワーク経由で即時に警察に通報される。
また、転売に関しても、転売不可の制限をブロックチェーンに付け加えることで、任意の販売サイトで転売ができないようにする。
盗難品の転売も、所有者の移動がされていないため、販売サイトに上げることができない。
販売サイトは、所有者の移動ができないものに関しては、販売できないよう法律で定める。
とかいったい形で、つらつらと書いてみました。
これはあくまで数多くあるうちの一つの使い方を想像してみました。
当然ですが、もっともっとたくさんのものに、ブロックチェーン技術を使うことができるはずです。
そんな技術は、きっと近い将来生まれてくるはずです。
今はまだ、お金儲けの一面でしか見れていないこの世界ですが、実はとてつもなく奥が深く、広大なものになれるということを、覚えておきたいものです。
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